自動車保険の等級表について調べているものの、損保ジャパンや東京海上、三井住友海上といった大手から、ソニー損保やチューリッヒ、SBI、アクサのような通販型まで保険会社が多く、情報が複雑で困っていませんか。
自動車保険の契約は、等級がどこからスタートするのか、新規契約時の6Sとは何を指すのか、また年齢や等級の引継ぎが保険料にどう影響するのか、基本的な仕組みの理解が重要です。
さらに、自分の等級の調べ方や、便利な等級計算ツールの使い方、最終的に目指す20等級の相場、そして保険料を抑えるための裏ワザまで、知りたいことは多岐にわたるでしょう。
この記事では、それらの疑問を一つひとつ解消し、自動車保険の等級制度を分かりやすく解説します。
- 等級制度の基本と割引率の仕組み
- 主要保険会社ごとの等級表の特徴
- 等級の引継ぎや調べ方の重要ポイント
- 保険料を抑えるための等級活用術
自動車保険の等級表に関する基本知識

- 自動車保険の等級はどこからスタート?
- 新規契約で適用される6S等級とは
- 自分の等級の調べ方と引継ぎの条件
- 年齢が保険料に与える影響について
- 等級計算ツールで保険料をシミュレーション
自動車保険の等級はどこからスタート?
結論から言うと、自動車保険の等級は原則として「6等級」からスタートします。
これは、初めて自動車保険に加入する際に適用される初期等級です。保険会社は、まだ運転歴や事故歴のデータがない新規契約者のリスクを公平に評価するため、この6等級という基準を設けています。
ただし、これには例外もあります。例えば、家族がすでに高い等級の自動車保険に加入しており、2台目の車として新たに保険を契約する場合には、「セカンドカー割引」が適用されることがあります。
この制度を利用すると、いきなり「7等級」からスタートできるため、初年度の保険料を抑えることが可能です。
なぜ6等級から始まるのか
自動車保険の等級制度(ノンフリート等級別料率制度)は、1等級から20等級までの20段階で構成されています。等級の数字が大きいほど割引率が高く、保険料は安くなります。逆に数字が小さいほど割引率は低く(または割増に)なり、保険料は高くなる仕組みです。
6等級はその中間的な位置づけであり、新規契約者の標準的なリスクレベルとして設定されています。1年間無事故で保険を使用しなければ、翌年度には1つ等級が上がり7等級になります。これを繰り返すことで、最大20等級まで上がっていきます。
いきなり高い等級では始められない
運転免許を取得してから何年経っていても、あるいは運転にどれだけ自信があっても、自動車保険に初めて加入する場合は6等級からとなります。過去に無事故・無違反の実績があったとしても、それは保険契約上の実績ではないため、等級に直接反映されることはありません。
新規契約で適用される6S等級とは
新規で自動車保険を契約する際に目にする「6S」等級とは、「6等級(S)」のことを指し、純粋な新規契約者に適用される等級を意味します。
この「S」は「Second」ではなく「Start」や「新規(Shinki)」の頭文字と捉えると分かりやすいかもしれません。保険会社によっては、契約の種類を区別するためにアルファベットを付与しています。
通常、1年間無事故であれば翌年に等級は「7等級」に上がります。しかし、もし事故を起こして保険を使ってしまうと、翌年度の等級はダウンします。例えば、3等級ダウン事故を起こした場合、6等級から3等級へと下がり、保険料が大幅に割増になるため注意が必要です。
6F等級との違い
6S等級の他に「6F」等級という区分も存在します。これは、過去に自動車保険に加入していたものの、一度解約し、一定期間(保険会社によって異なるが通常13ヶ月以内)が経過した後に再度加入した場合や、事故によって等級がダウンして6等級になった場合に適用されることがあります。
「F」は継続契約(Follow)を意味合いに持ち、新規の「S」とは区別されています。
6S等級と6F等級では、同じ6等級でも保険料の割引率が異なる場合があります。一般的に、新規契約である6s等級の方が、事故歴がある可能性を含む6F等級よりも、わずかに割増率が低く(保険料が安く)設定されていることが多いです。
このように、同じ等級の数字でもアルファベットによって意味合いや保険料が変わることがあります。見積もりを取る際には、自分がどの区分に該当するのかを正しく申告することが、正確な保険料を知るための第一歩となります。
自分の等級の調べ方と引継ぎの条件

現在加入している自動車保険の等級を調べる最も確実な方法は、保険証券を確認することです。
保険証券には、契約内容の詳細として現在の等級や事故有係数適用期間などが明記されています。もし手元に保険証券が見当たらない場合は、保険会社の契約者専用ウェブサイト(マイページ)にログインするか、コールセンターに問い合わせることで確認できます。
保険会社を乗り換える際の見積もりには、現在の正確な等級情報が必須となるため、事前に必ず確認しておきましょう。
等級の引継ぎができる条件
積み上げてきた等級は、特定の条件下で引き継ぐことが可能です。これは保険料を抑える上で非常に重要なポイントです。
- 保険会社を乗り換える場合:
A社からB社へ自動車保険を切り替える際、現在の等級はそのままB社に引き継がれます。損害保険会社間では等級情報が共有されているため、有利な等級が無駄になることはありません。ただし、満期日の翌日から7日以内に次の契約手続きをしないと等級がリセットされてしまうため、切り替えのタイミングには注意が必要です。 - 車を買い替える場合:
新しい車に乗り換える際も、車両入替の手続きを行うことで等級を引き継ぐことができます。 - 家族間で引き継ぐ場合:
記名被保険者(主に運転する人)の配偶者や、同居している親族であれば、等級を引き継ぐことが可能です。例えば、親が高い等級を持っている場合、その等級を同居の子供に引き継がせることで、子供の保険料を大幅に節約できるケースがあります。
中断証明書の発行
海外赴任や病気療養などで一時的に車を手放す場合、「中断証明書」を発行してもらうことで、最大10年間、等級を維持することができます。これにより、再び車に乗る際に、元の高い等級から保険を再開できるため、忘れずに手続きを行いましょう。
年齢が保険料に与える影響について
自動車保険の保険料は、運転者の年齢によって大きく変動します。これは、統計上、年齢層によって事故のリスクが異なるためです。
保険会社は「運転者年齢条件」という区分を設けており、運転する人の中で最も若い方の年齢に合わせて条件を設定する必要があります。一般的に、年齢が若いほど事故率が高い傾向にあるため、保険料は高くなります。
主な年齢条件の区分は以下の通りです。
- 年齢を問わず補償
- 21歳以上補償
- 26歳以上補償
- 30歳以上補償(保険会社による)
設定した年齢条件よりも若い人が運転して事故を起こした場合、保険金が支払われないため、補償の対象となる運転者の年齢を正確に把握し、適切な条件を設定することが極めて重要です。
等級と年齢条件の関係
等級による割引率と年齢条件による料率は、それぞれ独立して保険料に影響を与えます。例えば、同じ10等級であっても、「年齢を問わず補償」の場合と「26歳以上補償」の場合では、保険料に大きな差が生まれます。
特に、10代や20代前半のドライバーは保険料が非常に高額になりがちです。たとえ新規の6等級からスタートしても、年齢条件が「全年齢」や「21歳未満」に設定されると、高い割増率が適用されてしまいます。
逆に、年齢が上がるにつれて保険料は安くなる傾向にあり、30代、40代、50代と進むにつれてリスクが低いと判断され、保険料も安定してきます。
高齢ドライバーの保険料について
近年、高齢ドライバーによる事故が増加傾向にあることから、一部の保険会社では60代や70代以上のドライバーに対して、保険料をやや高めに設定する動きも見られます。これは、加齢による判断能力や身体能力の変化がリスク要因として考慮されるためです。
等級計算ツールで保険料をシミュレーション
各保険会社のウェブサイトで提供されている「等級計算ツール」や「保険料シミュレーター」を利用すれば、自分の条件で保険料がいくらになるかを手軽に確認できます。
これらのツールは、現在の等級、事故有係数適用期間、車種、年齢条件、使用目的などの情報を入力するだけで、翌年度の保険料の概算を算出してくれます。特に、事故を起こしてしまった際に「保険を使うべきか、使わないべきか」を判断する上で非常に役立ちます。
例えば、3等級ダウン事故で保険を使った場合、翌年度から3年間は等級が下がり、「事故有」の割増率が適用されるため、保険料は大幅に上がります。この保険料の増加分と、自己負担で支払う修理費用を比較することで、どちらが経済的に合理的かを判断できるのです。
シミュレーションで確認すべきポイント
- 無事故の場合の翌年度保険料:現在の契約を無事故で更新した場合の保険料。
- 1等級ダウン事故後の保険料:飛び石やいたずらなどで保険を使った場合の、翌年度以降の保険料推移。
- 3等級ダウン事故後の保険料:対人・対物事故などで保険を使った場合の、翌年度以降の保険料推移。
あいおいニッセイ同和損保などの一部の保険会社では、翌年以降の等級・保険料の変化を視覚的にイメージできるツールを提供しています。
「もし事故を起こしたら…」と考えるのは気乗りしないかもしれませんが、事前にシミュレーションしておくことで、万が一の際に冷静な判断ができます。多くのツールは個人情報の入力不要で利用できるので、一度試してみることをおすすめします。

主要各社の自動車保険等級表を徹底比較

- 損保ジャパン・東京海上
- 三井住友海上・あいおい
- ソニー損保・チューリッヒ
- SBI損保・アクサダイレクト
- セゾン自動車火災・JA共済
- 20等級の相場と等級アップの裏ワザ
- 自動車保険の等級表についてのまとめ
損保ジャパン・東京海上
損保ジャパンや東京海上日動といった、いわゆる代理店型の保険会社は、長年の実績と膨大なデータを基にした安定的な等級制度を運用しています。これらの会社が採用するノンフリート等級別の割引・割増率は、業界の標準的な基準となっており、他の多くの保険会社もこれを参考にしています。
基本的な仕組みは共通しており、新規契約は6等級から始まり、1年間の無事故で1等級ずつ上昇、事故があれば内容に応じて1等級または3等級ダウンします。最高等級は20等級です。
これらの大手保険会社の特徴は、対面でのコンサルティングを通じて、契約者一人ひとりの状況に合わせた最適なプランを提案してくれる点にあります。等級の引継ぎや家族間の契約内容の見直しなど、複雑な手続きに関しても、専門知識を持つ代理店担当者が丁寧にサポートしてくれます。
項目 | 損保ジャパン・東京海上日動の一般的な特徴 |
---|---|
割引・割増率 | 損害保険料率算出機構の参考純率をベースとした業界標準的な料率を採用。 |
サポート体制 | 全国の代理店ネットワークによる対面での手厚いサポートが強み。 |
セカンドカー割引 | 11等級以上の契約があれば、2台目は7等級からスタート可能。 |
対象 | 個人から法人まで幅広く対応。改造車や特殊車両なども相談可能。 |
(参照:損保ジャパン公式サイト)
(参照:東京海上日動火災保険公式サイト)
三井住友海上・あいおい
三井住友海上とあいおいニッセイ同和損保も、前述の大手損保と同様に、代理店を通じた販売を主軸とする保険会社であり、信頼性の高い等級制度を持っています。
両社ともMS&ADインシュアランスグループに属しており、基本的な等級制度の考え方や割引・割増率の体系は業界標準に準拠しています。
これらの保険会社も、代理店担当者によるコンサルティングが魅力です。特に、家族構成の変化やライフステージの移行に伴う保険の見直しにおいて、等級を最も効率的に活用する方法(例えば、夫婦間での等級交換や、子供への等級引継ぎなど)について、プロの視点から具体的なアドバイスを受けることができます。
あいおいニッセイ同和損保の公式サイトでは、現在の契約内容と事故の有無を入力することで、翌年以降の等級や保険料の変化をシミュレーションできる「翌年以降の等級・保険料の変化イメージ」ツールが提供されており、契約者が保険の利用を判断する際に役立ちます。
グループ力を活かしたサービス
MS&ADグループに属することで、事故対応やロードサービスなどのネットワークが充実しています。等級制度そのものに直接的な違いは少ないですが、万が一の際のサービス品質や安心感という点で、これらの保険会社を選ぶメリットがあります。
(参照:三井住友海上火災保険公式サイト)
(参照:あいおいニッセイ同和損保公式サイト)
ソニー損保・チューリッヒ

ソニー損保やチューリッヒ保険は、インターネットや電話で直接契約する「通販型(ダイレクト型)」自動車保険の代表格です。これらの保険会社も、ノンフリート等級制度の基本的なルールは代理店型と全く同じです。
最大の特徴は、代理店手数料などの中間コストを削減することで、合理的な保険料を実現している点です。同じ等級・同じ補償内容であれば、代理店型の保険会社よりも保険料が安くなる傾向にあります。特に、無事故を続けて高い等級を維持しているドライバーほど、そのメリットを大きく感じられるでしょう。
また、ウェブサイト上で簡単に見積もりから契約まで完結できる利便性も魅力です。現在の保険証券を準備すれば、等級や事故有係数適用期間を入力するだけで、すぐに保険料が分かります。
自己判断が基本
通販型保険は、保険料が安い一方で、契約内容の決定や各種手続きを自分自身で行う必要があります。等級の引継ぎや運転者条件の設定などで判断に迷った場合は、コールセンターに相談できますが、代理店のように手取り足取りのサポートがあるわけではない点を理解しておく必要があります。
(参照:ソニー損保公式サイト)
(参照:チューリッヒ保険公式サイト)
SBI損保・アクサダイレクト
SBI損保とアクサダイレクトも、保険料の安さで人気の通販型自動車保険です。これらの保険会社も、等級制度の根幹部分は他の保険会社と共通しています。等級による割引率は、各社が独自に設定していますが、業界標準から大きく外れるものではありません。
SBI損保は、走行距離に応じて保険料が変わる「走行距離連動型」のプランを提供しており、週末しか運転しないなど、あまり車に乗らない人にとっては保険料を抑えやすい特徴があります。アクサダイレクトも同様に、合理的な保険料とインターネットでの手続きの簡便さを強みとしています。
これらの通販型保険を選ぶ際は、等級による割引率だけでなく、インターネット割引や早期契約割引といった、各社独自の割引制度も比較検討することが重要です。複数の会社から見積もりを取り、自分のカーライフに最も合った保険会社を見つけることが、賢い保険選びのコツと言えます。
通販型は保険料が魅力的ですが、事故対応の品質を気にする方もいるかもしれません。しかし、近年では各社とも事故対応ネットワークやロードサービスの充実に力を入れており、代理店型と比較しても遜色のないサービスを提供する会社が増えています。
(参照:SBI損保公式サイト)
(参照:アクサダイレクト公式サイト)
セゾン自動車火災・JA共済
セゾン自動車火災保険(おとなの自動車保険)とJA共済(くるま共済)も、それぞれ独自の特徴を持っています。
セゾン自動車火災(おとなの自動車保険)
「おとなの自動車保険」は、その名の通り、特に40代・50代の事故率が低い世代の保険料を割安に設定している点が大きな特徴です。
等級制度に加えて、年齢別のリスクを細分化することで、特定の年齢層にとって非常に魅力的な保険料を実現しています。基本的な等級制度のルールは他社と共通ですが、保険料の算出ロジックがユニークであるため、該当する年代の方は一度見積もりを試す価値があるでしょう。
「おとなの自動車保険」を販売する「セゾン自動車火災保険株式会社」は、2024年10月1日で「SOMPOダイレクト損害保険株式会社」へ社名変更をいたしました。
JA共済(くるま共済)
JA共済は、保険会社ではなく協同組合(JA)が運営する共済事業です。営利を目的としないため、掛金(保険料)が比較的割安な場合があります。
等級制度は「ノンフリート等級共済」と呼ばれ、1等級から22等級まで設定されているなど、損害保険会社の制度と一部異なる点があります。
例えば、独自の割引制度や、農業従事者向けの特約などが用意されていることもあります。お近くにJAがある場合は、選択肢の一つとして検討してみるのも良いでしょう。
共済と保険の違い
制度の根拠法や監督官庁が異なりますが、契約者を守るという基本的な役割は同じです。JA共済やこくみん共済coopなども、損害保険会社と同様に等級情報を共有しているため、保険と共済の間で等級を引き継ぐことも可能です。
(参照:セゾン自動車火災保険公式サイト)
(参照:JA共済公式サイト)
20等級の相場と等級アップの裏ワザ
20等級は、自動車保険における最高の等級であり、最大の割引率が適用されます。新規契約の6等級から最短でも14年間、無事故を継続する必要があるため、20等級は「優良ドライバーの証」とも言えます。
20等級の割引率は、無事故の場合でおおよそ-63%程度と非常に高くなっています。ただし、これはあくまで基本保険料に対する割引率であり、実際の支払保険料は車両保険の有無、運転者の年齢、車種など様々な条件によって大きく異なります。
そのため、「20等級の相場はいくら」と一概に言うことはできませんが、他の等級に比べて保険料が大幅に安くなることは間違いありません。
等級を効率的に上げる「裏ワザ」的な考え方
等級を不正に上げる方法はありませんが、制度をうまく活用して保険料を賢く節約する「裏ワザ」的な考え方は存在します。
- 小さな事故では保険を使わない:
数万円程度の軽い自損事故や修理の場合、保険を使うと翌年度以降の保険料アップ分が修理費を上回ってしまうことがあります。保険金請求額と、将来の保険料増加分を天秤にかけ、自己負担で対応することも重要な選択肢です。 - 家族間での等級引継ぎ(セカンドカー割引の活用):
前述の通り、子供が新規で車を持つ際に、親の20等級を引き継がせる手法は非常に有効です。親はセカンドカー割引を利用して7等級から再スタートとなりますが、年齢が高いため保険料の上昇は限定的です。家族全体で見れば、保険料を大幅に節約できます。
等級制度を正しく理解し、長期的な視点で判断することが、結果的に保険料を最適化する一番の近道です。目先の修理費だけでなく、3年後、5年後までのトータルコストを意識しましょう。

自動車保険の等級表についてのまとめ
- 自動車保険の等級は原則6等級からスタートする
- 1年間無事故なら翌年に1等級上がり保険料が割引される
- 事故で保険を使うと内容に応じて1等級または3等級ダウンする
- 等級は1等級から20等級まであり20等級が最も割引率が高い
- 6s等級とは新規契約者に適用される区分を指す
- 自分の等級は保険証券や契約者マイページで調べることができる
- 保険会社を乗り換えても等級はそのまま引継ぎが可能
- 同居の家族間でも等級の引継ぎはできる
- 一時的に車を手放す際は中断証明書で等級を10年間保存できる
- 運転者の年齢が若いほど保険料は高くなる傾向にある
- 保険料シミュレーターで事故時に保険を使うべきか判断できる
- 損保ジャパンや東京海上など代理店型は手厚いサポートが魅力
- ソニー損保やチューリッヒなど通販型は保険料の安さが特徴
- 小さな事故なら保険を使わず自己負担する方が得な場合がある
- 家族全体で保険料を最適化するには等級の引継ぎが有効
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